中絶後の生理が来ない理由とその対処法
中絶手術はいつからいつまで可能？初期・中期の違いと費用・リスクを徹底解説
赤松 敬之（あかまつ たかゆき）
妊娠に気づいたとき、「中絶手術はいつから受けられるの？」「いつまで可能なの？」と不安になる方は少なくありません。
中絶は妊娠週数によって方法や費用、母体への負担が大きく変わります。
本記事では、中絶手術を受けられる時期、初期中絶と中期中絶の違い、妊娠週数の確認方法や注意点 を解説します。
中絶手術はいつから可能？
- 妊娠5〜6週頃から手術可能
- ただし、胎嚢や子宮の状態によっては 妊娠6〜9週での手術が推奨 されることが多い
- 妊娠5週未満 では子宮内の確認が不十分で、中絶手術が行えない場合があります
つまり、中絶を検討する場合は、妊娠がわかったら早めに医師へ相談し、最適な時期を判断してもらうことが大切です。
妊娠週数ごとの中絶方法と注意点
中絶は週数によって「初期中絶」と「中期中絶」に分けられます。
| 初期中絶 | 中期中絶 | |
|---|---|---|
| 妊娠期間 | 妊娠11週6日目まで | 妊娠12週〜21週6日目まで |
| 中絶方法 | 吸引法、掻爬法(ソウハ法) | 人工的に陣痛を起こす |
| 入院の有無 | 日帰り手術のため入院不要 | 2〜3日の入院が必要 |
| 手術可能な医療機関 | 母体保護法指定医 | 母体保護法指定医かつ 入院設備が完備した医療機関 |
| 費用 | 10～20万円 | 40～60万円 |
| 痛み | 麻酔によって痛みが抑えられる | 通常の出産と同様の痛みが伴う |
| 所要時間 | 5〜10分 | 前処置が必要であり 1日以上かかる |
| 母体保護法による分類 | 人工妊娠中絶 | 人工死産 |
| 届出 | 死産届は不要 | 死産届の提出が必要 |
| 埋葬 | 不要 | 葬許可証を取得のうえ埋葬が必要 |
母体への影響とリスク
- 初期中絶：身体的負担が軽く、術後の回復も比較的早い
- 中期中絶：人工的に陣痛を誘発するため痛みが強く、ホルモン変動も大きい。回復に時間がかかり、費用も初期の3〜4倍に
妊娠が進むほど、心身への負担と費用が増大するため、早めの判断が推奨されます。
中絶手術はいつまで可能？
日本の法律（母体保護法）では、妊娠21週6日まで 中絶が可能です。
それ以降は法律上中絶できず、分娩以外の選択肢がなくなります。
特に妊娠12週以降の中期中絶では、次のような手続きが必要になります。
- 死産届の提出
- 火葬・埋葬の実施（葬許可証の取得）
妊娠週数の確認方法
中絶を検討する上で、正確な妊娠週数の確認は欠かせません。
- 最終月経日から数える方法
- 最終月経開始日を「妊娠0週0日」とする
- 生理周期が規則的な場合は有効
- 超音波検査で確認する方法
- 胎児の頭殿長（CRL）や頭の大きさ（BPD）を測定
- 妊娠8〜12週の計測が最も正確
後悔しない選択をするために
- 妊娠の可能性を感じたら、できるだけ早く検査・診察を受ける
- 週数が進むと、手術方法・身体への負担・費用が大きく変わる
- 一人で抱え込まず、医師や信頼できる人に相談することが重要
特に、生理周期が不規則な方や体調変化に気づきにくい方は、妊娠検査薬を早めに使用し、必要に応じて医師へ相談してください。
まとめ
- 中絶手術は 妊娠5〜6週頃から可能
- 初期中絶（〜11週6日） は日帰り可・費用10〜20万円
- 中期中絶（12〜21週6日） は入院必要・費用40〜60万円、痛みや負担も大きい
- 中絶は 妊娠21週6日まで、それ以降は不可能
- 妊娠週数を正確に把握し、早めに相談・決断することが大切
参考文献
- わが国の⼥性の健康のために。 公益社団法人 日本産科婦人科学会
- JFPA 一般社団法人 日本家族計画協会
- 各種統計調査 厚生労働省
監修医師
平成25年3月 近畿大学医学部卒業。平成26年4月から済生会茨木病院にて内科、外科全般の研修を行う。平成28年4月より三木山陽病院にて消化器、糖尿病内科を中心に、内視鏡から内科全般にわたり研鑽を積みながら勤務。「何でも診る」をモットーに掲げる病院での勤務の中で、働き世代の忙しい方が通いやすいクリニックを目指し、令和2年9月西梅田シティクリニック開設。
