中絶後の生理が来ない理由とその対処法
初期中絶と中期中絶の違い｜妊娠週数・方法・費用・身体への影響を徹底解説
赤松 敬之（あかまつ たかゆき）
中絶を検討する際、多くの方が迷うのが 「初期中絶と中期中絶は何が違うのか？」 という点です。
中絶は妊娠週数によって方法・費用・身体的負担・必要な手続きが大きく変わります。
この記事では、妊娠週数の数え方、中絶が可能な期間、初期中絶と中期中絶の違い、受診の目安 を解説します。
妊娠週数の数え方
- 最終月経開始日を「妊娠0週0日」とする
- 生理が始まった日から6日間を妊娠0週、その翌日からが妊娠1週
「最終月経日がわからない」「周期が不規則」な場合は、医療機関の超音波検査 で週数を確認できます。胎児の頭殿長（CRL）などを計測することで出産予定日も推定可能です。
中絶手術が受けられる期間
日本では 母体保護法 により、中絶できるのは 妊娠22週未満（21週6日まで） と定められています。
- 22週を超えた場合、中絶はできず、出産以外の選択肢はありません
- 経済的・家庭的に子育てが困難な場合は、里親制度・特別養子縁組制度 の利用が検討可能です
初期中絶と中期中絶の違い
初期中絶と中期中絶は、妊娠期間や中絶方法、入院の有無や費用などが異なります。
以下の表を踏まえ、それぞれの概要を理解しておきましょう。
| 初期中絶手術 | 中期中絶手術 | |
|---|---|---|
| 妊娠期間 | 妊娠11週6日目まで | 妊娠12週0日〜21週6日目まで |
| 中絶方法 | 吸引法、ソウハ法 | 人工的に陣痛を起こす |
| 入院の有無 | 日帰り手術のため入院不要 | 2〜3日の入院が必要 |
| 手術可能な医療機関 | 母体保護法指定医 | 母体保護法指定医かつ 入院設備を完備した医療機関 |
| 費用（目安） | 10～20万円 | 40～60万円 |
| 痛み | 麻酔によって痛みが抑えられる | 通常の出産と同様の痛みが伴う |
| 所要時間 | 5〜10分 | 術前処置が必要であり、 1日以上かかる |
| 母体保護法による分類 | 人工妊娠中絶 | 人工死産 |
| 届出 | 死産届は不要 | 死産届を区役所へ 提出する必要がある |
| 埋葬 | 不要 | 埋葬許可証を取得のうえ 埋葬が必要 |
初期中絶の特徴
- 母体への負担が少ない：吸引法（MVAなど）で行うことが多く、合併症リスクも比較的低い
- 日帰りで可能：術後は数時間安静にすれば帰宅できる
- 費用が抑えられる：10〜20万円が相場
中期中絶の特徴
- 母体への負担が大きい：陣痛誘発を伴い、精神的・身体的ダメージが大きい
- 入院が必要：通常2〜3日の入院が求められる
- 費用が高額：40〜60万円程度かかり、初期中絶の3〜4倍
- 法的手続きが必要：死産届提出・埋葬が義務付けられている
妊娠週数が進むと負担は増える
- 妊娠週数が進むにつれ 費用・時間・身体への影響が大きくなる
- 届出や埋葬など精神的負担も増える
- そのため、中絶を検討している場合は できるだけ早い段階で受診・判断することが重要
受診の目安と手術が可能な条件
- 生理予定日を 1週間過ぎても月経が来ない場合 に妊娠検査薬を使用
- 陽性反応が出たら 速やかに産婦人科を受診
- 手術可能となる条件は以下の通り
- 妊娠4週以降に妊娠反応がある
- 胎嚢が確認でき、子宮外妊娠でない
- 必要書類（同意書など）が揃っている
中絶手術は妊娠5〜6週でも可能ですが、子宮や胎嚢の状態によっては 6〜9週での実施が望ましい場合もあります。
まとめ
- 中絶は 妊娠22週未満まで可能
- 初期中絶（〜11週6日）：費用10〜20万円、日帰り手術可、負担が少ない
- 中期中絶（12〜21週6日）：費用40〜60万円、入院必要、身体・精神的負担が大きい
- 週数が進むほど費用・手続き・リスクが増すため、早めの受診が大切
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監修医師
平成25年3月 近畿大学医学部卒業。平成26年4月から済生会茨木病院にて内科、外科全般の研修を行う。平成28年4月より三木山陽病院にて消化器、糖尿病内科を中心に、内視鏡から内科全般にわたり研鑽を積みながら勤務。「何でも診る」をモットーに掲げる病院での勤務の中で、働き世代の忙しい方が通いやすいクリニックを目指し、令和2年9月西梅田シティクリニック開設。
