予期せぬ妊娠がわかったら？相談先・中絶できる時期・手術の注意点を解説

赤松　敬之（あかまつたかゆき）

思いがけず妊娠がわかり、「どうしたらいいのかわからない」と不安を抱えている方は少なくありません。
デリケートな問題のため、周囲に相談できずに一人で悩んでしまうケースも多いです。

本記事では、予期せぬ妊娠に直面したときの相談先、中絶できる時期と法律上の制限、手術の流れや必要な書類、術後の注意点 をまとめています。正しい情報を知ることで、冷静に選択できるようにしましょう。

予期せぬ妊娠で悩んだときの相談先

妊娠の継続や中絶に迷ったとき、身近に相談できる相手がいない場合は、自治体や公的な窓口を利用できます。
たとえば大阪府では、以下のような相談に対応しています。

産むことに関して不安や気になることがあれば、どなたでも相談できます。
気軽に電話やメールで相談してください。

なお、以下のページでは、ご相談内容に応じて適切な窓口を設けています。
該当する内容があれば遠慮なく窓口へ連絡してください。

その他の相談窓口

日本では 母体保護法 に基づき、中絶手術が認められています。
中絶が可能なのは以下のケースです。

また、中絶手術を行えるのは母体保護法指定医師の資格を持つ医師のみです。すべての産婦人科で対応できるわけではないため、必ず指定医師のいる医療機関を受診してください。

中絶できる時期は法律で明確に定められています。

22週を過ぎると、倫理的・医学的理由から中絶はできません。

生理の回復：手術後は1か月程度で生理が再開することが多いですが、ホルモンの乱れやストレスで遅れる場合もあります。1か月以上経っても生理が来ない場合は受診しましょう。
妊娠の可能性：排卵は不安定ながらも再開するため、避妊をしないとすぐに妊娠する可能性があります。
感染症リスク：術後は体力が低下し、子宮も傷ついているため感染症のリスクがあります。術後1週間は湯船を避け、シャワーで済ませてください。
症状の観察：出血や腹痛は一時的なことが多いですが、1週間以上続く場合は医療機関に相談しましょう。